全国に200店舗以上を構えるスーパー、成城石井は12月に需要が高まるチーズやピザの新商品を発表した。ピザは本場イタリアの食材を使い、ベトナムで製造、完成品を日本に輸入することで関税はゼロ。それによって実現した価格は1,000円を切るという。新たな取り組みで年末商戦に挑む

株式会社成城石井は、「成城石井 手延ばし生地のマルゲリータピッツァ（971円）」と「成城石井 手延ばし生地のクアトロフォルマッジピッツァ（1,070円）」のふたつの新商品を発表。11月21日から販売を開始する。

このほど発表された新商品のピザは、イタリアの原料をベトナムの工場へと輸出。ベトナムの工場で製造し、完成品を日本に輸入し販売するという複数国間連携モデルで商品を調達する。イタリアからベトナムへの原料輸出にはEPE（Export Processing Enterprise／輸出加工企業制度）が、ベトナムから日本へ輸入にはCPTPP（Comprehensive and Progressive Agreement for Trans-Pacific Partnership／環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定）が活用され、関税がかからない。

国内にある同社のセントラルキッチンで製造した場合と比べて、約25％の価格抑制を実現している。今回の複数国間連携モデルの新たな取り組みについて、また、製造工場をベトナムに見出した点について、株式会社成城石井 商品本部 商品部 部長 星野鉄兵氏は次のように説明した。

「こだわり抜いた商品を作りたいという思いから、このピッツァの開発は始まっております。ピッツァといえば生地が命です。機械製造のものと、手延ばし製造のものを食べ比べた結果、ベトナムの工場で手延ばし製造で作ったピッツァの生地の味わいが、非常にレベルが高かったです。ベトナムの製造技術が非常に高いということがわかりました。そこで今回のピッツァの商品の製造はベトナムで行うということを選択いたしました」

ベトナムの食文化はフランス植民地時代の影響を大きく受けている。バケット（フランスパン）を使ったバインミーはよく知られているが、小麦粉の扱いに慣れているといった部分も今回の選定の背景にはある。そして、本格ピザの生地を製造する技術があってこその選択であること、価格抑制ありきではないことを強調した。現在は前述の２品だが、今後バリエーションが増える可能性があるという。

同社は、1996年から自社食品製造拠点「セントラルキッチン」を稼働させ、プロの料理人を中心にした手作りの惣菜やオリジナルのパンやスイーツの人気が高い。ピザに関しては、今後はセントラルキッチンからベトナムでの製造に移行することになる。クオリティと価格のバランスに課題を抱えていたという商材だけに今回の新たな仕組みが注目される。

そして、11月13日からはナチュラルチーズ全14品（写真下段の14品）も順次発売予定だという。

昨今、世界各地の紛争による燃料の高騰、また牧草の生育不良による生乳不足など2020年ごろから世界的にチーズが減少し価格の上昇が続いている。

日本のチーズ市場も輸入市場同様に厳しい状況に置かれている。農水省が発表している2025年度「チーズの需給表」によると、プロセスチーズの消費量は前年度比0.7％増と微増で推移しているものの、チーズ全体の総消費量は同3.4％減っている。なかでも、ナチュラルチーズの消費量については、同6％減り、ナチュラルチーズの輸入量もそれに連動する形で同4.5％減っているという状況だ。

しかし、同社では年末商戦に向けて自社輸入のナチュラルチーズの取り扱い数を約1.3倍に拡大する。

成城石井には、自社輸入の強みがある。一般的な輸入流通は、海外の現地メーカーから現地輸出メーカー、商社、問屋などを数々の中間を経て日本の消費者のもとに届くために度重なる中間マージンが価格に跳ね返ってくる。しかし、同社の子会社である東京ヨーロッパ貿易株式会社（TET）を介し、直接買い付けてダイレクトに販売へ一気通貫で繋げることで、マージンを排除。適正な価格を実現できるという。東京ヨーロッパ貿易はこの10年で売上高は約2.6倍、約40か国に約230社のパートナーを抱えている。原材料輸入を活用した商品は、この10年で約10倍に拡張。

そうした自社輸入による調達強化で、厳しい状況下のなかでもチーズの取扱数の拡大を図る。同社店舗のチーズ売り場は20年前と比べて取り扱いアイテム数は約3分の2に減少しているが、チーズ売り場の豊富な品揃えについては、消費者からの要望も多く、「成城石井らしいチーズ売り場」の復活を目指すという。